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2014年03月01日

お勧め病院の見分け方・費用・医療費控除・助成金

不妊専門クリニック・病院・先生の見分け方



不妊治療を行なうにあたって最も重要なことは、病院選びです。
診療科は女性の場合、産婦人科もしくは婦人科となります。

男性の場合も、産婦人科・婦人科・泌尿器科となります。


また、不妊が得意でない先生が多いのでまず不妊症かなと思ったら、不妊の専門クリニックへ行く事をお薦め致します。



1. 不妊治療の専門医がいるか?どこまでの治療が出来るのかを明示してるか。

専門家なのでコツがわかっており、どのレベルの不妊治療ができるのか、治療しても難しい場合は次のレベルの病院にスムーズに送る姿勢を持っているところは良いと判断されます。
あいまいにしているところは要注意です。


2.産科と同じ待合になっていないか。

産科と同じ待合いで妊婦や子連れの患者さんを目にすることは、不妊の患者さんにとってストレスがあることは明白です。
それを改善する意思がない病院やクリニックは不妊治療に力を入れているのか疑問です。


3.スタッフの対応が悪い病院

受付が愛想が悪かったり、看護士の対応が悪かったりするところは止めたほうがよいでしょう。院内の環境も悪いと考えられます。


4.検査から治療までの流れがスムーズ

妊娠までの時間が短縮できます。
検査の意図や方法、薬の効用や副作用、検査や治療などにかかる費用を事前に説明してくれるか確認しましょう。


5.話を聞いてくれない病院

質問すると誠実に丁寧に答えてくれるかどうか?

ある程度は仕方のないことだと思いますが、初診時は時間をじっくり取る必要性があります。
話を聞いてほしい時に、先生やスタッフが応じてくれる病院は良い病院でしょう。
場合によってはカウンセリングや話すための時間を多く取ってくれる病院もあります。


6.男性不妊に対応できるか?

男性不妊に関する専門診療科は泌尿器科ですが、最近では不妊治療施設で専門的な治療が受けられるようになってきました。
長期に及ぶことが多く心身の負担も大きい不妊治療には、技術はもちろん、「よりストレスが少ない病院」であることが非常に重要になります。




※不妊症の患者さんの精神状態は非常にナーバスな場合が多いので、そのあたりの気持ちを汲み取ってくれる先生となると非常に通いやすいといえるでしょう。




不妊治療の費用


初期の一般不妊治療(タイミング指導法・排卵誘発法など)では、保険診療の範囲内だと3割負担です。
しかし、人工授精(AIH)や、高度生殖医療(体外受精・顕微授精)を受けることになると、保険は使えなくなり自由診療になります。
各医療機関によってその費用は異なり、人工授精で1〜3万円くらい、体外受精の場合は20万円〜60万円くらいの幅があります。



不妊治療の医療費控除


不妊治療費をはじめ、多額の医療費を支払った場合、医療費控除は誰でも受けられます。

医療費控除の申告できる条件は、1年間の医療費が10万円を超えている場合か、または所得金額の5%を超えている場合、過去5年間さかのぼって申告することができます。

医療費控除の用紙は、1月から最寄りの税務署でもらえます。返信用封筒を送れば郵送も可能です。



〇用意するもの

・申告用紙
・領収書
・通帳
・源泉徴収票(会社からもらう)
・認め印
・身分証明書



不妊治療の助成金について



助成事業は少子化対策の一環で2004年度に始まりました。現在、年収730万円までの夫婦を対象に、1回あたり最大15万円を助成しています。
回数は5年間で合計10回までになりました。1年目は3回まで、2年目以降は年2回までと制限があるものの年齢制限はありません。(H16年から、年齢制限42歳までになるようです。)

都道府県で違っていたり、追加されていることもありますので、事前にお住まいの自治体に問い合わせしてください。




・対象治療法

体外受精及び顕微授精

・助成の対象者

特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦

・給付の内容

1年度あたり1回15万円、2回までとし、通算5年支給

・所得制限額

730万円(夫婦合算の所得ベース)

・指定医療施設

事業実施主体において医療機関を指定

・事業実施主体

都道府県、指定都市、中核市(厚生労働省は、都道府県、指定都市、中核市に事業の費用を補助しています)



厚生労働省HP参照










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